こんにちはNAOです。
今回は、
リゾート地にいながらテレワークやWEB系の仕事をこなす「ワーケーション」という働き方をご存じでしょうか？
ワーケーションとは、「ワーク（労働）」と「バケーション（休暇）」を掛け合わせた造語で、現在最も注目される働き方の一つなのです。
元々はアメリカで始まったこのワーケーションは、特にWEB系の仕事において多くのメリットがある一方、場合によってはデメリットとなる危険性もあります。
この記事では、そんな「ワーケーションという働き方はWEB系の仕事にとって最高の働き方なのか？」という疑問について解説していきたいと思います。
ワーケーションができる仕事
ワークとバケーションを同時に行うワーケーションは、すべての業種や職種でできるわけではありません。
配送業や建設業、接客業、製造業といった業種や職種では、人が直接ものやサービスを扱わなければいけない為、残念ながらワーケーションという働き方ができません。
ワーケーションができる業種や職種としては、
・プログラマー
・WEBデザイナー
・WEBライター
・事務職
・管理職
・エンジニア
・営業職
といったものが挙げられます。
この他の職種であっても、「実際に会ってコミュニケーションを取らない」「成果型の仕事」である場合はワーケーションが可能だと言えます。
ワーケーションのメリット
ワーケーションの最大のメリットといえば、「ノーストレスで仕事に集中できる」という点でしょう。
通勤に時間をかける必要もなく、ましてや満員電車に揺られて不快な思いをしなくても良いのです。
また、実際に大勢の人が集まる会社という場所では、収益UPのための会議という重要なもの以外にも、各部署の月次報告会議や重要度の低い会議など「無駄な会議」をすることが非常に多いですが、会社に人が集まらなければこいいった会議も必要なくなります。
こういった無駄の排除によっても、作業の生産性は大きく向上し、企業にとっても大きなメリットを生むわけです。
そして、もう一つのメリットとしては、テレワークとの併用による「地方活性化」ができるという点です。
2020年現在、前年よりも人口が増えているのは、東京都、神奈川県、沖縄県だけで、特に地方は人口の減少率が大きくなっています。
もし、ワーケーションという働き方、もしくはテレワークが普及していけば、都市部に住まなくても様々な企業で働くことができるようになり、地方の人口が上昇し経済的にも活性化されていくでしょう。
更に、「休暇中に仕事をした時間を勤務時間として計算してくれる」企業が増えていけば、休暇を取りやすくなり、現代で問題視されている「有給休暇取得率」も確実に上昇していくでしょう。
ワーケーションは、日本の悪しき習わしである「休むのは悪」という概念を覆す最高の働き方と言えるのです。
ワーケーションのデメリット
ここまでワーケーションのメリットについて解説してきましたが、残念ながらメリットだけではなく、デメリットがあるのも事実です。
例えば、
・労働時間の管理の難しさ
・セキュリティーの問題
・企業側の導入コスト
といった問題が挙げられます。
バケーションの中でどれだけの時間仕事をしていたのかを把握することが難しく、企業側が労働時間の管理に苦労してしまう可能性が高くなってしまいます。
また、セキュリティーの問題も、ワーケーションでは個人端末を使用することもあるため、注意が必要です。
個人情報をどう管理するかや、PC機器の盗難や紛失のリスクも「ワーケーションのデメリット」と言えるでしょう。
そして、ワーケーションシステムを行うには、企業側がネット環境はもちろん、VPN（Virtual Private Network）の導入やZOOMの導入を行う必要があります。
ワーケーションとテレワークの違い
会社ではなく休暇中に自宅や外出先で仕事をすると聞くと、新型コロナウイルスの影響で一気に普及した「テレワーク」と同じではないかと思う人もいることでしょう。
しかし、これは似て非なるもので、テレワークは自宅やサテライトオフィスなど事前に会社と取り決めをした場所でしか働くことはできません。
これに対してワーケーションは、あくまでも休暇中にいる場所（ホテルや帰省先の家）で仕事をするので、申請する必要がない場合が多いのです。
まとめ
今回は、ワーケーションはWEB系の仕事にとって最高の働き方なのかという疑問について解説してきました。
ワークとバケーションを掛け合わせた造語であるワーケーションは、休暇を取りながらも仕事ができ、その勤務した時間を勤務時間として計算してくれるシステムなので、気軽に有給休暇などの休暇を取ることができるようになるのです。
ワーケーションには、ノーストレスで仕事に集中できたり、テレワークとの併用により都市部に住むことにこだわらなくてもよくなり、地方活性化を図れる、有給休暇取得率が上がるといったメリットがあります。
しかし、労働時間管理の難しさやセキュリティーの問題、企業側の導入コストといったデメリットがあるのも事実なのです。
ありがとうございました。
